NPO法人 Palette Works
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NPO法人 Palette Works へのご寄付
北区の子どもたちのなかには、家庭の経済的な事情から
習い事や文化体験の機会が限られている子がいます。
また、学校現場では、自己表現やコミュニケーション力を育む授業の担い手が
慢性的に不足しています。
Palette Worksは、そうした課題に演劇教育という手法で向き合っています。 舞台に立つことで自信を得た子ども、初めて「自分の言葉」で語れた子ども、 演劇を通じて地域の大人と繋がった若者——そんな場面を積み重ねてきました。
しかし、活動の拡大には、皆さまのご支援が不可欠です。 会場費・教材費・講師謝金は、子どもたち一人ひとりの体験の質に直結します。
ご都合の良い金額で、一度きりのご寄付をお願いしています。
金額は問いません。「演劇教育を支えたい」というお気持ちが、
子どもたちの体験の場を守ることに直結します。
¥5,000のご寄付で、道徳・演劇授業の教材費1セット分をまかなえます。
下のフォームから、クレジットカード または 銀行振込でご寄付いただけます。
「今回のみ」のほか、「毎月」の継続寄付もお選びいただけます。
いただいたご寄付は、主に以下の活動に充てられます。 事業費への直接投入を最大化し、管理費を最小限に抑える運営を行っています。
北区シアター☆ラボの継続
講師謝金や教材費など、子どもたちが安心して通える教室の維持
さくらシアター☆ラボの開催
年1〜2回の地域公演、およびアフタートーク・フォーラムの実施費用
学校連携プログラムの拡充
より多くの学校・教室へ演劇教育を届けるための活動費
次世代の担い手育成
同じ志を持つ指導者を育て、この活動を地域内外へ広げるための研修
現場の運営サポート
支えてくれるサポートメンバーへの謝礼、工作などの備品購入
NPO法人として、財務・活動内容を積極的に公開します。
安心してご支援いただける体制づくりに努めています。
NPO法人として毎年度の事業報告書・活動計算書を作成・公開します。 令和8年度分（2026年3月期）より、内閣府NPO法人ポータルサイトにて 電子開示いたします。
R8年度報告書（準備中）→特定非営利活動法人Palette Worksとして、東京都に登記済みです。 法人番号・定款・役員構成などの基本情報は、 内閣府のNPO法人ポータルにて確認できます。
内閣府NPOポータルで確認 →InstagramおよびWebサイトにて活動の様子を随時発信しています。 寄付者の方には、SNSのフォローや定期ニュースレター（準備中）で 最新情報をお届けします。
Instagramで最新情報を見る →法人賛助会員として年間の活動全般をご支援いただけます。 公演チラシ・パンフレットへの協賛企業名掲載など、 CSR活動の一環としてご活用いただけます。詳細はお問い合わせください。
企業の社員研修や学校・施設向けの演劇ワークショップを受託します。 チームビルディング・コミュニケーション研修として、 演劇手法を活用したプログラムを提供します。
「さくらシアター☆ラボ」「北区シアター☆ラボ発表会」など 個別の公演・イベントへのご協賛も受け付けています。 地域コミュニティへの貢献度を示す機会にもなります。
撮影・広報・会場設営・Webなど、専門スキルを活かしたボランティアも 大歓迎です。社員の方の参加型ワークショップへの同行なども受け入れています。
寄付決済サービス「Congrant（コングラント）」を通じて、クレジットカードまたは銀行振込でご寄付いただけます。 ページ上の寄付フォームで「今回のみ」または「毎月（継続寄付）」を選び、金額とお支払い方法を入力して手続きを完了してください。 決済はSSL暗号化通信で安全に処理されます。
上の寄付フォームでお支払い方法に「銀行振込」をお選びいただくと、振込先の情報が表示され、そのままお手続きいただけます。 ご不明な点がある場合は mail@palette-w.com までお気軽にお問い合わせください。
はい。寄付フォームで決済の頻度を「毎月」にお選びいただくと、毎月一定額のご寄付（継続寄付）が可能です。 継続的なご支援は、教室や公演を安定して続けるための大きな力になります。いつでも変更・停止していただけます。
現在、認定NPO法人の取得に向けた準備を進めています。認定取得後は、 個人の方は「寄付金控除」として所得税の一部が還付される予定です（確定申告が必要）。 法人の場合も損金算入の優遇が受けられる予定です。 現時点では税控除の対象外ですが、認定取得次第ご連絡いたします。
年1回、活動報告書をご希望の方にメールにてお送りします。また、 InstagramおよびWebサイトにて活動の様子を随時発信しています。 NPO法人として事業報告書の電子開示も順次進めていきます。
NPO法人化の歩み
2025年2月にNPO法人格を取得しました。現在は特定非営利活動法人として、 適正な情報公開・財務管理のもとで活動を行っています。
認定NPO法人格を取得すると、皆さまのご寄付が 税制上の優遇措置（寄付金控除）の対象となります。 より多くの方に寄付しやすい環境を整えるため、現在認定取得に向けた書類整備・ PST（パブリック・サポート・テスト）の準備を進めています。
認定取得後は、個人の場合 所得税の寄付金控除（寄付額 − 2,000円）× 所得税率が還付される予定です。